【製薬・MRブログ】MRリストラ時代へ突入 各社の早期退職の歴史を振り返る
※アフィリエイト広告を利用しています(更新日：2023年8月20日）
いよいよMRのリストラ時代へ突入しました。
今まで早期退職・リストラを実施した経験がない会社でも導入されております。
2020年の製薬会社の早期退職・リストラ
2020年は、武田薬品工業・日本イーライリリー、そして日本ケミファがリストラを断行。
特に、「早期退職・リストラのイメージがない」と言われた会社がリストラに踏み切ったことが、業界を騒然をさせました。
✔︎ 2020年のリストラメーカー
- 武田薬品工業：30歳以上、勤続3年以上
- 日本イーライリリー：35歳以上、約200人が対象？
- 日本ケミファ：42人の応募
- ノバルティス：オンコロジー部門を対象に
- ブリストルマイヤーズ/ セルジーン：合併のため
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2018年〜2019年の製薬会社の早期退職・リストラ
国内大手メーカーが早期退職を実施。
エーザイは3年かけて毎年実施しました。
✔︎ 2018年〜2019年のリストラメーカー
- エーザイ：45歳以上、勤続5年（3年かけて毎年実施、2019年は100名確定）
- アステラス製薬：700人（本社勤務7割）
- 中外製薬：45歳以上、172名、2019年6月退職
- ファイザー：50歳以上、200名
- 協和キリン：45歳以上、296人。
- 鳥居薬品：45歳以上、281人。
- ノバルティス：プライマリー領域
- サノフィ：本社100名、プライマリMR100名
- MSD：約200名が対象か？（2017年にも実施）
- ベーリンガー：入社1年以上、30歳上、約400名との噂。最後の楽園が滅びた。
- 大正製薬：創業以来の初リストラ。全従業員の15%を削減した。
- 大日本住友製薬：2016年に約200名、2017年末に80名
中外製薬の早期退職の背景
衝撃は「中外製薬の早期退職」です。業績好調であったのにも関わらず。
理由は
- 新薬の開発がますます難しくなる
- 薬価抑制
- デジタルプロモーション化
これは中外製薬だけの課題ではなく、全ての会社に当てはまることです。
このため2019年以降は、全ての医薬品メーカー社員がガクガクブルブルしたわけです。
アステラス製薬
国内大手のアステラス製薬も、大規模な早期退職を実施。
当初は600名の募集をかけておりましたが、700名。
アステラス製薬も、デジタルコミュニケーション、スペシャリティ領域へのシフトなどを掲げております。
ファイザーの転職先制限の早期退職
2019年のファイザーの早期退職は話題に。
その理由は「転職先を制限したこと」。
オンコロジー担当は、ノバルティスやMSDへの転職禁止。
希少疾患領域はアルナイラムへの転職を制限。
鳥居薬品はギリアドへの事業変換
ノバルティス
ノバルティスファーマは2019年に生活習慣病担当MRを対象にリストラを断行。
この際は、「プライマリMRの危機」が唱えられました。
その後、「まさかのオンコロジーもリストラ」を断行。
「オンコロジー領域は聖域」と言われおりましたが、聖域にもメスが入りました。
サノフィは恒例のリストラ
サノフィはもはや恒例のリストラです。
これで6回目の早期退職とまで言われております。
一方でサノフィは人員も募集しております。
必要のない人間は切る、売上に貢献できそうな人は採用する。
分かりやすい体制なのかもしれません。
キイトルーダが好調でもMSDはリストラ
MSDはキイトルーダの爆発的なヒット。
その予測があるにも関わらず、200名以上を対象に早期退職を実施。
しかも2017年にも実施したばかり。
やはりリストラの背景として
- 新薬の開発が難しい
- プライマリ領域MRの削減
- デジタルプロモーションへのシフト
このようなことが背景として掲げられているのでしょう。
ベーリンガーと言う最後の楽園が滅びた
ベーリンガーといえば、社員に優しい素敵な会社。最後の楽園とまで言われました。
そのベーリンガーが2018年、リストラを断行。
入社1年以上、30歳以上という、衝撃の条件。
ミカルディスファミリーのパテントクリフの影響と、今後のパイプラインを考慮しての断行。
早期退職制度を実施していないメーカーは？
ここ数年間、早期退職・リストラを実施していない大手メーカーはどこでしょうか？
この3年間で多くのメーカーがリストラを断行しました。
実施していないメーカーが次に候補かもしれません。
- 第一三共：2014年に早期退職実施、2016年部課長職の削減を実施
- 田辺三菱製薬：2016年に834名が応募。それ以降は恐らくないはず。
- アストラゼネカ：追い出し部屋裁判では有名だが、大々的なイメージはない。支店・営業所は閉鎖。
- グラクソ・スミスクライン：2015年に実施。それ以降の公表はない？
外資系メーカーは早期退職プログラムは実施していないが、PIPなどでリストラは実施している様子です。
そのため今後も早期退職をしない外資系メーカーはあるかもしれません。
退職金の割増すら認めないシビアな雰囲気すらあります。
やはり転職サイトに登録しておくべき
2018年以降の早期退職プログラムを導入したメーカーを紹介しました。
ほとんどの大手企業が導入している実態が明らかになりました。
「薬価改定」「デジタル化」「新薬開発のハードル」に加えて、「コロナショック」。
リストラの第二波、第三波も十分にあるでしょう。
どのような状況が訪れていても「準備」をしておくことが大切。
優秀な人間ほど「準備力」です。
✔︎ 近々訪れる未来
- プライマリ領域は新薬がファーストラインにならない
- プライマリ領域の新薬は売れない
- プライマリ領域の新薬が開発されない
- 既存担当品の特許が切れたら、売る製品がない
- 売る製品がないから仕事がない
上記のステップは近々どの会社にも訪れる未来です。
2017年以降の大手企業のリストラもそのようなことを公表していますよね？
✔︎プライマリ・開業MRが後悔しないために
- 自分の市場価値を確かめる
- スペシャリティ領域、オンコロジー領域、生物学的製剤担当の求人を探す
- 上記のMRになる
エージェントとのコミュニケーションは無料ですし、しつこい転職のススメもないので、登録だけでもしたほうが良いです。
※アフィリエイト広告を利用しています(更新日：2023年8月20日）
